出典：フリー百科事典「ウィキペディア」より引用
電磁波 その４（終わり）
・「人体への影響」の関連項目
ホットスポット、Hotspot（ホットスポット効果）
「hotspot ホットスポット」とは、局地的に何らかの値が高かったり、局地的に（何らかの活動が）活発であったりする地点・場所・地域のことを指さすための用語で、具体的には以下のような場所を指す。
犯罪が多発する地区、犯罪率が高い地区。→ホットスポット（犯罪）
汚染物質が大気や海洋などに流出したときに、気象や海流の状態によって生じるとりわけ汚染物質の残留が多くなる地帯のこと。汚染物質の種類や流出理由は問わない。→ホットスポット (汚染物質)
地球内部のマントル対流の上昇部にあたるマグマを発生させていて、その上で火山が活動している地点。→ホットスポット（地学）
非等方な光の反射モデルにおいて、反射率が最大になる箇所もしくは角度。→ホットスポット（光）
水循環システム中で自然浄化機能を有する場所。干潟や湿地など。→ホットスポット（水循環）
火薬類の内部で外部エネルギーが局所的に集中して温度が他の部分よりも高くなった場所。→ホットスポット（火薬学）
生物学者ノーマン・マイヤーズが提唱した生物多様性にかかわる生物学上の概念 →ホットスポット（生物多様性）
公衆無線LANが利用可能な場所のこと→公衆無線LAN
NTTコミュニケーションズの公衆無線LANサービスの日本における商標→ホットスポット (NTT)
コンピュータ言語のJavaの実装で採用されているJava仮想マシンおよびそれが持つ最適化技術→ HotSpot
・機械への影響
現在のエレクトロニクス機器は、低電圧の信号を高インピーダンスで扱うことが普通であるため、環境中に強い電磁波が存在すると誤動作を生じやすい。その機器が誤動作を生じやすいか生じ難いかを測る指標としてイミュニティ (Immunity) がある。特に携帯電話からは比較的強い電磁波が発せられるため、航空機や医療機器などへの影響が多数報告されている。
－航空機
航空機に関しては、携帯電話、携帯型ゲーム機等の電磁波の影響による運行計器の誤作動が多数報告され、その中には大惨事になりかねない事態を引き起こした例もあったため、まず各航空会社で規制が行われるようになった。2004年には改正航空法によって禁止される機器が定められた。2007年3月に同法は改正され、携帯電話、パソコン、携帯情報端末など電波を発する状態にあるものは常時使用禁止、電波を発しない状態のものでも離着陸時使用禁止とし、携帯音楽プレーヤー、デジタルカメラ、テレビ、ラジオ等も離着陸時使用禁止と定められた。
ゲーム機に関しては、「ニンテンドーDS」や「プレイステーション・ポータブル (PSP) 」といった無線LAN内蔵の製品が存在しており機内での使用も増えているにもかかわらず、それらが2004年の改正航空法および航空法施行規則では「離着陸時のみ作動させてはならない電子機器」として指定されてしまっていて仮に無線LANの電波を発射させていても法律上取り締まれないという危険な状態であったが、各航空会社が規制を行い、その後2007年の改正で解消された。
2007年3月「航空機内における安全阻害行為等に関する有識者懇談会」の報告書では次のような症状が報告されている。
無線にノイズが発生
衝突防止装置が誤作動し、回避指示が出た
自動操縦で上昇している時に突然横方向に25度傾いた
自動操縦装置で水平飛行中、高度が設定値から 400 ft ずれた
着陸時に自動操縦装置の表示が大きくズレて元に戻らなくなった
原因と推測されているのは携帯電話が6割強と最も多い。次いでパソコンが1割強。「障害が発生したケースの約9割において、電子機器を使用する者の存在が確認されている」とされ、「障害発生時に電子機器の使用を控えるようアナウンスしたところ、約5割で障害が復旧した」と報告されている。
－医療機器
医療機器に関しては、平成14年の総務省調査では、携帯電話から 11cm 離れると医療機器への影響はほぼ認められなくなる、とし、安全のためにペースメーカーから 22 cm 以上離して使用すべき等の指針を発表している
－その他
公正取引委員会は、電磁波によるネズミ撃退器について、効果が認められないとして排除命令を出した事がある
アメリカ軍は、電磁波を利用した非致死性兵器の研究を行っている